2008/05/13
儀式に彩りを添えるカラーオイルキャンドル「天空の神 ジュピター」
ルービース・プロモーション鰍ヘ、カラーオイルキャンドル「天空の神 ジュピター」を販売している。 同製品のコンセプトは“宇宙”。オレンジやグリーンの幻想的な炎で空間演出ができる。家族葬などで独自性のある光の演出に適したアイテムだ。 無揮発性の特殊オイルを使用しているため、炎が空調などの影響を受けないのも特徴。1本のカートリッジ当たり燃焼時間は3時間。 無煙・無臭なうえ、安全面を考慮してオイルが漏れない構造になっている。サイズは脚幅250o、高さ515o。現在、特許を申請中。
◆月刊フューネラルビジネス5月号98頁参照 http://www1.ocn.ne.jp/~rubeas/




2008/05/09
沖縄で事業者向けの葬祭展示会、商品・サービス展示のほか講習会も併催
沖縄県内で葬具製造・卸を展開する汲ンやび(本社沖縄県那覇市、社長照屋林山氏)は、去る3月14、15日の2日間にわたり、那覇市の沖縄産業振興センターにて「第3回葬祭展示会沖縄2008」を開催した。
出展・協力会社は、アスカネット、キタジマ、共栄、こもりコーポレーション、小柳、トモエ陶業、トライウォール、ぺガサスキャンドル、丸喜、未来の葬具関連メーカー10社にのぼった。
展示内容は、消費者ニーズに応える新しいデザイン祭壇、沖縄独特のコンパクトサイズ(間口4尺)の自宅用白木&洋風祭壇、生前の思い出を偲ぶためのメモリアル商品・サービス、そして環境にやさしい商品などで、出展メーカー担当者に詳細な説明を求める熱心な来場者が数多くみられた。また、14日にはメイク(死化粧)の講習会も同時開催している。
◆月刊フューネラルビジネス5月号8頁参照 TEL098-836-3664



2008/05/02
ホール&リビング リコルド田園調布(東京都世田谷区)
墓石・仏事関連総合サービスの潟<c潟Aルアートの大野屋(本社東京都豊島区、社長大澤静可氏)は、東京都世田谷区に3月20日、「ホール&リビング リコルド田園調布」をオープンした。
同社は、2005年に東京都・小平、06年には横浜・港北ニュータウン内に、「フューネラルリビング」の名称で、高品質な少人数葬儀を扱う施設を開設し、新しい家族葬のスタイル“リビング葬”を提案してきた。今回は、このリビング葬に、50人まで対応できるホール空間を加えることで、より多様な要望に応えることができる会館づくりを目指した。
◆月刊フューネラルビジネス5月号5頁参照 http://www.hl-ricordo.com




2008/04/24
上品で無垢な印象を醸すユニフォーム「ジャケット」
礼節を重んじる職種に適したデザインと、機能性を兼ね備えたセレモニーユニフォームを販売するリミット通販鰍ヘ、新たに白のジャケットを商品ラインナップに加えた。 フォーマルな場では黒が定着しているが、古来の喪服は白であった。ガラス張りなど明るい雰囲気の葬祭会館がつぎつぎと新設され、無宗教葬、お別れ会などが定着、女性スタッフが活躍する場面がふえているなかで、白ジャケットでの対応は美しく無垢な印象を与える。同商品の素材はポリエステル70%、ウール30%。細かい花柄のようなチェックの織り柄が入った上品な風合いが特徴である。 なお、2月初旬に豊富な商品ラインナップを掲載した最新カタログを発刊している。
◆月刊フューネラルビジネス4月号86頁参照 http://www.limit-tsuhan.com/




2008/04/14
死化粧58%、湯灌45%が必要と回答。20%のエンバーミングは情報発信がカギ
弊誌では「遺体処置に関する消費者意識調査」を実施(調査協力:電通リサーチ)。全国の40〜69歳の中高年男女1,000人を対象に、湯灌、死化粧、エンバーミングの3つの遺体処置について、それぞれの浸透状況と必要性評価を聞いた。本号では、男女別年代別の詳細結果を報告する。
湯灌・・・全体では「知っている」と回答した人が半数を超えた。特に60代女性は7割以上が知っており、60代男性と50代女性でもそれぞれ6割以上にのぼるなど、年代が上がるにつれ浸透率が高い。必要性については、「まったくわからない」を除いた706人中、44.5%が「必要である」と回答する一方で、「どちらともいえない」も38.0%であった。
死化粧・・・全体では、ほぼ9割が知っていると回答。特に60代男女は処置現場に居合わせた経験をもつ人が多い。また、半数以上が「必要である」と回答していることからも、一定の需要が見込める処置であることがわかる。
エンバーミング・・・全体では浸透状況15.2%と浸透率は圧倒的に低い。年代別では、40〜50代男女の1割程度がエンバーミングに関してなんらかの知識をもつようだ。言葉だけでも知っている292人に聞いた必要性評価では、約2割が「必要である」と回答。一方で、「どちらともいえない」が44.5%で、判断に迷う人も多かった。
◆月刊フューネラルビジネス4月号32〜33頁参照 TEL03-3563-0043



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